午夜剧场

「ポルノグラフィーは差别行為だ」という言説との出会いが笔者の研究の端绪である。高校生だった当时、表现であるはずのポルノグラフィーを行為と言ってのける根拠は何だろうと不思议に思ったのだ。

周知の通り、「表现の自由」は宪法によって手厚く保障されており（21条）、表现规制に対しては厳格な审査を适用する、というのが宪法学のお约束である。しかし同时に、宪法は「法の下の平等」も保障し、性差别を禁じている（14条）。つまり、宪法学からすると、先述の言明はポルノグラフィーを差别行為と认定することで、脱「表现」化し、表现规制に対する厳格な审査を回避しようとする试みと読むことができる。そこには宪法の保障に値するのは、一定の性质を伴う（伴わない）表现行為なのだ、という含意がある。

もっとも、こうした思考は従来の表现の自由法理に対する理解と矛盾しないのか。そもそも、当该法理は、20世纪初头の米国で第一次世界大戦を批判する表现规制の合宪性が争われるなかで、「権力のない者の盾」として确立された。かかる経纬により、政府による表现规制――とりわけ、表现の内容に着目する规制――に対して、宪法学は极めて慎重な姿势で临んできた。政府の介入を防げば、自由な表现の流通が达成される（思想の自由市场）、というわけである。

が、近年では、こうした见立ての限界が指摘されている。1980年代后半以降の米国では、ヘイトスピーチ规制をはじめとしたマイノリティ救済のための表现规制が政府による思想の自由市场への介入として违宪无効とされる一方で、巨大资本による政治献金が「表现」として保护される倾向が生じたからだ。これを问题视する学者によると、実社会の権力构造を捨象し、现状の思想の自由市场を中立とみなすことで、既存の権力秩序の再生产が生じている。今や表现の自由は「権力者の武器」と化した、と。

このような表现の自由の现代的&辩耻辞迟;転回&辩耻辞迟;が生じているのか、それ自体検証を要することではあるが、思想の自由市场の成立条件（中立性と政府の介入、そして流通させるべき「思想」と他の行為の峻别）を改めて问うべき时が访れているのではないか。笔者としては、かかる问题意识のもと、今后も冒头の言叶と向き合っていきたい。